プラネットニュースNo.201
2026.05.20
「インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2026」を発行
～中国、タイ、ベトナムの約3,000人に、日本で日本製品を購入したくなる動機・付加価値など12項目を調査～
日用品流通の情報基盤を運営する株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：坂田政一、証券コード：2391）は、一般消費財の流通に携わる皆様の事業発展に寄与すべく、今回で9回目となる「インバウンド消費を拡大させる意識と行動 2026」を発行しました。
2025年の訪日外国人旅行者数は約4,268万人に達し、過去最高である前年を更新しました（前年比15.8％増）※。2026年においてもこの勢いを維持しながら記録更新が期待されます。
そこで「インバウンド消費を拡大させる意識と行動2026」では、訪日外国人旅行者数で大きな割合を占める中国、日系企業の進出が目覚ましいタイ、ベトナムの男女約3,000人に「日本で日本製品を購入したくなる動機・付加価値」「海外のブランドや商品情報の入手方法」など12項目の調査を行いました。
※日本政府観光局（JNTO）「訪日外客数」2025年推計値より
＞「インバウンドを拡大させる意識と行動 2026」はこちらをご覧ください
https://www.planet-van.co.jp/shiru/research/inbound/inboundreport.html
※PDFデータ（全ページ、各国ごと、過去の調査レポート）をダウンロードいただけます
プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、業界を元気にするための情報発信とサービス提供に努めてまいります。
「インバウンドを拡大させる意識と行動 2026」概要
調査対象国・地域およびサンプル数：
①中国：1,118名
沿岸部（北京、上海、広州、深セン、天津、大連、杭州、青島）：559名
（男性：280名、女性：279名）
内陸部（成都、重慶、武漢、鄭州、西安、蘭州）：559名
（男性：280名、女性：279名）
②タイ：1,094名（男性：554名、女性：540名）
③ベトナム：1,066名（男性：557名、女性：509名）
調査対象：訪日経験１回以上、かつ2024年10月～2026年1月（アンケート開始前まで）に訪日した18～59歳の男女
調査方法：インターネットリサーチ
調査期間：2026年1月26日（月）～2月5日（木）
調査質問：
１．自国での日常生活について
２．日常生活の中で日本製品を購入・利用する状況
３．現在、日本製品を購入・入手している方法
４．日本製品（他国製品を含め）に対する顧客ロイヤルティ
５．海外のブランドや商品情報の入手方法について
６．日本を訪問するとき、したいこと
７．滞在期間中移動手段・出入国時利用空港
８．滞在期間中訪問したエリア／都市・滞在日数
９．日本に訪問するとき、お買物の場所について
10．日本に訪問するとき、購入した商品について
11．日本で日本製品を購入したくなる動機・付加価値
12．今後の訪日意向
【当調査に関するお問い合わせ先】
株式会社プラネット マーケティング＆イノベーションユニット
Mail:ri@planet-van.co.jp
【本件に関するお問い合わせ先】
株式会社プラネット 経営管理ユニット
Mail:koho-pr@planet-van.co.jp
