株式会社プラネット（本社：東京都港区、代表取締役社長：田上正勝、証券コード：2391）は、昨年9月に続き、新型コロナウイルスの世界的感染拡大により国外への渡航制限が続く状況下における中国の生活と日本製品に関するインサイト、ならびに中国のECモールでの日本ブランドの購買実態に関する調査を実施し、調査報告レポートを発行しました。

　世界中で依然として新型コロナウイルス感染が収まらない中で、世界に先駆けて新型コロナウイルスをほぼ抑え込んだ中国は、2020年のGDPが前年比2.3％増となり、主要国で唯一プラス成長を維持しました。景気が急速に持ち直し、社会経済活動も加速している中国では国民の生活も大きく変化しています。

　コロナ禍での外出制限、巣ごもりを機に、普段の買い物では「ネットでの買い物」へのシフトが急速に進みましたが、新型コロナウイルス感染が終息した今でも定着していることから、今後も「ネットでの買い物」が中心になっていくものと考えられます。
　日本製品の購入・利用はどのカテゴリにおいてもコロナ前と比べて増加しているようです。特に医薬品や衛生用品では、その傾向が顕著にみられ、日本製品の信頼の高さがうかがえます。顧客ロイヤリティにおいても日本製品の高さが目立っており、現時点では欧米や韓国の製品と比較しても高い競争力を持っていることを確認することができました。一方で、今回の調査でも日本製品の購入・利用が減ったという回答が一定数あり、その多くが中国国内ブランドにスイッチしている結果となりました。

　今回、日本のニュースでも話題に上がるようになった中国の２つのECビッグセールでの日常的に使う生活用品のまとめ買いについても調査しました。長期保存できるカテゴリでは、50％以上の人が3カ月分以上をまとめ買いしており、中でも化粧品と日用品においては4人に1人は6カ月分以上のまとめ買いをしています。これからの中国での販売においては、ECビッグセールとどう付き合うかが鍵となっていきそうです。 

　また、今後は安全が確認できれば96％もの人が日本を訪問したい意向を持っています。長らく海外旅行に出かけられない中で、早く日本へ旅行したいという期待がますます大きくなっているものと思われます。

 　今回の調査結果から、中国においては引き続き日本製品の需要は高く、顧客ロイヤリティも高いことを確認することができました。人々の生活の中に日本の一般消費財は確実に浸透しており、インターネットの普及により簡単に購入することができているようです。今後、日本での新型コロナウイルス感染が収束した時には、中国からの旅行者がこれまで以上に増えることが想定されますが、訪日中の買い物行動には変化があるかも知れません。

 　そして、世界中のブランドがしのぎを削っている巨大な中国市場で「新しもの好き」な中国の生活者に日本製品を支持し続けてもらうには、変化に対応した施策や工夫が必要になると思われます。この中国市場で健闘する日本ブランドに今後も注目してまいります。

　プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、業界を元気にするための情報発信とサービス提供に努めてまいります。

＞「中国の日常生活と日本製品購買に関する調査レポート 2021.03」はこちらから　https://www.planet-van.co.jp/shiru/research/inbound/inboundreport.html

【 ご参考 】 今回実施した調査の概要