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ニュースリリース

プラネットニュースNo.122

2014.09.04

消費者調査報告「インターネットは日用品流通をどう変えるか 2014」を発表

 一般消費財の流通における取引業務を効率化するEDI(電子データ交換)やデータベースサービスを提供する株式会社プラネット(本社:東京都港区、代表取締役社長:田上正勝)は、インターネットの急速な普及が一般消費財の流通チャネルにもたらす変化の現状を把握するため、2011年以来4回目となる消費者へのアンケート調査を実施し、結果を「インターネットは日用品流通をどう変えるか2014」と題した報告書にまとめました。
 以下、報告書の概要をご紹介します。
(注)調査報告書と集計データは当社Webサイト「研究会・構想」ページ にてご覧いただけます。

「インターネットは日用品流通をどう変えるか 2014」報告書表紙

1.消費者アンケート調査の結果
(1)日用品の購買行動
 ペット用品とその他の日用品を除く全ての商品カテゴリにおいて、ドラッグストアが日用品購入の場として、安定的な強さを示しています。選択理由としては、価格の安さ、品揃えの豊富さがあげられています。
 また、インターネットでの一回当たりの購入金額はほとんどの商品カテゴリで3,000 円未満が中心ですが、基礎化粧品とペット関連商品では5,000 円以上1万円未満が20%を超えています。
 利用サイトに関しては、楽天市場とAmazonの2強構造は変わりませんが、Amazonが伸びています。
 インターネットで日用品を購入する際の使用機器は、3位のスマートフォンが大きく伸び、20代女性では72.1%で首位、30代女性では39.3%で2位となっています。
(2)スマートフォン利用の実態
 ノート・デスクトップPCとスマートフォン、タブレットを使い分けるデバイスの多様化が進んでいます。
 また、スマートフォンを持ち歩くことによって「わからないことはすぐ調べる」という行動が当たり前になったほか、店頭での買い物が減る一方、ネットで買い物をする「機会」「金額」「衝動買い」が大きく増えており、買い物の幅が広がっていることが伺えます。
(3)健康補助食品の購買や選定の基準となる情報
 健康補助食品を知るきっかけは、店頭、マスメディア、インターネットと様々ですが、購入に際しては、店頭で実物を見て、ネットで商品情報や口コミを確認して決めていることが伺えます。
 また、重要視している基準として、価格、効果・効能、副作用・危険性がないこと等があげられました。
 プラネットはこれからも一般消費財の流通における変化を的確に捉え、時代のニーズに合った情報発信とサービス提供に努めてまいります。
《 ご 参 考 》 1.調査概要 対象地域 : 全国、 対象者 : 日用品購入者(20歳から64歳までの男女) 実施方法 : インターネットでの回答 回答者数 : 3,000名、 調査期間 : 2014年6月3日~6月4日 (注)前回の第3回と同様に、調査対象の7割強が女性となっています。(第1回、第2回調査は男性が7割強) 2.報告書「インターネットは日用品流通をどう変えるか 2014」 の構成 Ⅰ.調査の目的と概要 Ⅱ.報告サマリー Ⅲ.本調査結果に関するコメント(青山学院大学 経営学部教授 三村優美子氏) Ⅳ.集計データ

※ 記載されている社名・サービス名は各社及び商標権者の登録商標あるいは商標です。

 

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