災害や感染症の流行などによる経営への悪影響、損害を最小限に抑えるため、業界を問わず多くの企業がＢＣＰ（事業継続計画）の策定や、計画に基づいた訓練に注目し、取り組みを始めています。

　このような状況を踏まえ、株式会社プラネットは業界の垣根を越えてＢＣＰとＢＣＰ訓練の重要性を呼びかけるWｅｂサイトを立ち上げました。当サイトでは、プラネットのＢＣＰに対する考え方や取り組み実績、消費財メーカー・卸売業を対象に実施したＢＣＰ策定状況のアンケート調査結果に加え、２００９年９月９日に大規模災害の発生に備えたＢＣＰ訓練として開催される「ＥＤＩ （注１） 障害対応訓練」の概要についても掲載しています。

（注１）　ＥＤＩ ：
「ＥＤＩ」とは、「電子データ交換」を意味する略語で、受発注など商取引に関わるデータを企業間で効率よく送受信できるサービスです。プラネットのＥＤＩサービスは現在、消費財メーカー約３５０社、卸売業約５００社が利用しており、流通ネットワークのインフラとなっています。