EDI関連用語解説

用     語
内                容
ANSI X.12
(American National Standards Institute :米国規格協会)が定めた 米国におけるEDIの国内標準規約。
ASN
(Advanced Shipping Notice)
事前出荷案内のことで、商品を出荷する場合、納品先へ商品が到着する前に出荷内容を連絡することで、荷受作業の効率化が図れる。
CII標準
(財) 日本情報処理開発協会・産業情報化推進センター(Center for the Informatization of Industry)が国内標準としてEIAJ標準を拡張して開発したもの。UN/EDIFACTとの互換性はない。
CSV
一種のテキストファイルで1行がデータベースのレコードに相当し、フィールドは何らかの区切り文字で区切られている。カンマ「,」が使用されることが多いので、俗にカンマ区切り形式と呼ばれる。
DB
Data Baseの略。大量の情報をファイルやデータとして管理し、必要な時に必要な情報をすばやく取り出せるシステム。
DC
Distribution Centerの略。特定商品の在庫をするセンターで店舗の補充発注に対して商品を配送する。
EANCOM
国際EAN協会が、国際EDI標準(UN/EDIFACT)の流通業向のサブセットとして開発した、EDI標準メッセージ集のことである。現在までに、パーチェスオーダー,インボイスなど、19種類の標準メッセージが開発されている。
EDI
(Electronic Data Interchange)
EDI(電子データ交換)とは、受発注,納品,決済等の企業間商取引の電子データ支援システムをいう。
EDIFACT
Electronic Data Interchange for Administration,Commerce and Transport
(行政,商業,運輸のための電子データ交換)の略。
UN/ECEが定めたEDIのシンタックス・ルールの規格で、1987年に国際標準技術規格(ISO9735)としてISOに登録されている。
EDI標準規約
(→標準ビジネスプロトコル)
EDIを行うために取り決められた規約のことで、次のものがある。
①  標準データ交換フォーマット(=標準メッセージ)
②  標準シンタックスルール
③  標準コード
④  標準通信手順
EC
Electronic Commerce (電子商取引)
「コンピュータ・ネットワークを利用して、商品開発から原料・資材の調達,商品の仕入・販売,あるいは見積を含む取引条件の交渉と契約,受発注等から代金決済に至る全商取引業務の電子化」と定義される。ECはEDIの一種であり、もともとEDIはECの定義と同一の意味を有しているが、EDIはCALSのグループが製造業の生産過程の合理化プロセスであるCALSと、製品の流通段階における商取引のプロセスの電子化としてのECを区分して提唱している。一般的には不特定多数の個人と企業の提唱するWEBサーバー向の電子取引を意味する場合が多い。
ECR
(Efficient Comsumer Response)
商品メーカーと卸・小売業者が密接に協力し、EDIを軸として生産から消費までの情報と物の流れの効率化を図ることにより、消費者の視点に立った価格,サービス,商品を提供する仕組作りのこと。
EOS
Electronic Ordering Systemの略。文字通り訳せば、電子式注文方式ということであるが、一般的にオンライン受発注システムといわれ、コンピュータを使い発注データを回線を通じて送受信するしくみ。