（注）このページはＷｅｂ受発注システム研究会（1999-2000年）の活動内容を紹介するページです。

先進的なユーザーの要望、加えてＥＣＲ、ＣＲＰの進展、Ｗｅｂコンピューティング技術の進歩、グローバルに通用する仕様として期待されている「流通標準ＥＤＩ （JEDICOS)」への対応などの要因が、新たなデータ種の稼動要望を高めています。
標準ＥＤＩ仕様の一助とすべく、「トータルＥＤＩ概要書」を業界の取引に必要な35種のＥＤＩ仕様として発表し、早期にそれらのデータ種を稼動させ、流通業全体のＥＤＩに関するコスト削減を図る必要があります。


技術的側面から見れば、すでにＷｅｂコンピューティング技術、電子メール技術の進歩により、対話型業務のＥＤＩ化が可能となってきたと言えます。商談情報、資材調達情報など、対話型ＥＤＩを実現するには、現行のホストコンピュータで実施されている一括伝送方式のＥＤＩでは難しい状況にあり、新たなシステムが要求されています。

　
企業規模、業界の違い等にかかわらず、低コストで簡単に企業間ＥＤＩが実現できる、新しいＥＤＩシステムが必要であり、インフラを整備する上でも、安価なオープン系のＥＤＩシステムの開発が必要とされています。